日本のエネルギー政策は脱炭素の方向へ大きく舵を切り、太陽光や風力といった再生可能エネルギーの導入量は右肩上がりです。これに伴い、発電所の保守点検や配電設備の保安管理を担う電気主任技術者の人手不足が、経済産業省の資料でも指摘されています。加えて工場の自動化やデータセンターの増設が続き、電気設備の設計・施工・保守を一貫して任せられる人材の引き合いは強まっています。
一方で現場は少子化の影響を色濃く受けており、熟練技術者の引退が進む一方、若手の参入が追いつきません。DXの波も電気の仕事に及んでいます。点検ドローンやAIによる画像解析が導入され、従来は目視と経験に頼っていた検査業務が変わろうとしています。こうした変化は、新しいスキルを学べる環境を求める若手にとっては追い風です。
電気エンジニアの年収相場と年代別の推移
電気エンジニアの年収は、勤務先の規模や地域、保有資格によって幅があります。厚生労働省のjob tagのデータを参考にすると、年代別の平均年収は次のように推移しています。
| 年代 | 平均年収の目安 | 特徴 |
|---|
| 20代前半 | 約398万円 | 設計補助や現場施工を担当、資格取得が追い風に |
| 20代後半 | 約540万円 | 一人で担当を持つ業務が増える |
| 30代前半 | 約668万円 | 電気主任技術者などの資格で評価が高まる |
| 30代後半 | 約719万円 | プロジェクト管理や部下育成の役割 |
| 40代前半 | 約826万円 | 管理職や専門職としての中核世代 |
| 40代後半 | 約831万円 | 高度な専門性で高収入を維持 |
| 50代後半 | 約875万円 | 現場責任者や技術顧問として活躍 |
| 月額給与のボリュームゾーンは40万から44.9万円で、年収換算すると600万円台前半の水準です。一方、月額60万円以上を得る層も一定数存在し、管理職昇進や電気主任技術者・電気工事士などの資格取得が高収入への鍵になっています。地域別では関東地方と東海地方の水準が高く、中国地方や九州・沖縄地方はやや低めの傾向です。金額の絶対値よりも、どの市場で自分のスキルが評価されるかを意識することが大切です。 | | |
キャリアを築く上で押さえたい資格
電気エンジニアとしての市場価値を高める上で、国家資格の取得は有力な手段です。代表的なものが次の三つです。
電気工事士は、住宅や工場・ビルの電気工事を行うための国家資格で、第二種から第一種へステップアップできます。ビル・工場・一般住宅など幅広い現場で必要とされ、手に職をつけて長く働きたい人に適しています。
電気主任技術者は、発電所や変電所、工場、ビルなどの電気設備の保安監督を担う資格です。第三種・第二種・第一種の区分があり、まずは第三種から挑戦するのが一般的です。一定規模以上の電気設備には選任が義務づけられており、再エネ設備の増加を背景に人材不足が懸念されている分野です。
電気通信主任技術者も、通信インフラの保守点検に関わる選択肢として存在感を増しています。働きながら資格を目指す場合は、科目別合格制度の活用や、実務経験を積みながら受験するのが現実的です。
実際のキャリア事例から見る成長のパターン
ある30代の設計エンジニアの例を見てみましょう。彼は第二種電気工事士を取得して建設会社に入り、現場施工を経験した後に電験三種の勉強を開始しました。三種取得を機にビル管理会社へ転職し、現在は設備保全の責任者として月収ベースで大きく評価を上げています。現場経験と資格の組み合わせが、転職市場での交渉力を高めた好例です。
別のケースでは、工場の生産ラインでPLC制御やシーケンス制御を担当していた技術者が、製造業のDX推進部門へ移り、電気とITの両方の知識を活かして年収を伸ばしました。このように、電気の専門性を軸にしつつ、制御技術やデジタルスキルを組み合わせることで、キャリアの選択肢が広がります。
これから目指す人のための行動ステップ
電気エンジニアを目指すなら、まず資格と実務の両輪を意識しましょう。第二種電気工事士は独学でも合格可能で、合格率は比較的高く、未経験からの入り口として適しています。次に現場で2年から3年の経験を積みながら、電気主任技術者などの上位資格を計画に組み込みます。都道府県の職業訓練校やハローワークの制度を活用すれば、受講費用の負担を抑えながら技能を身につけられます。
転職を検討する場合は、年収の数字だけでなく、資格手当や残業の扱い、勤務地、キャリアアップ支援の有無まで確認しましょう。再エネ関連の設備会社やビル管理会社、データセンター運営企業は、電気技術者の採用意欲が高い分野です。業界団体のセミナーや転職サイトの情報を定期的にチェックし、自分の市場価値を客観視することが第一歩になります。
研究の知恵